安全性

 

スマートフォンやタブレット端末、ノートPCなどを利用し、インターネットを経由して行われるネット株取引は、現在の株式投資で最も行われている取引形態で、わたしたちのような個人投資家の9割ほどは、ネット証券会社の提供するネット株取引での投資を行っています。

こうしたネット証券会社が選ばれる理由は、株式投資を行う際の売買手続きの利便性が格段に上がったことや、売買取引にかかる手数料が大幅に低くなったこと、持ち運びができるノートPCやスマートフォンなどのモバイル機器の小型化と機能の向上、日本中に大きく広がりを見せているインターネットの接続環境が格段に良くなっていることなどがあげられるでしょう。

さまざまな要素が複合したことにより、これまでは大きな資金が必要であったり、取引きの時間や方法に制限が多いなどのことから、主に一部の資産を持った投資家などしか行えなかった株式投資が一気に身近なものになり、投資を行ったことがないという初心者の投資家、サラーマンの副業や主婦の資産運用などに大きく利用されるようになったのです。

しかし、いかに簡単に利便よく身近な環境で取引きが行えるようになったとしても、株式投資はその名の通りに投資となりますので、必ずそこにリスクが潜んでおり、ネット証券会社やネット取引には、安全性として脆弱な部分が存在していることも確かになります。

ネット証券会社をはじめて利用してみようと考えた場合、わたしたちがまっさきに考えることは、その会社の安全性になるでしょう。
こうしたネット証券会社のそのものの安全性の懸念要素としては、わたしたちの資産はどのように扱われているのか、また、万が一に会社が倒産した場合には、預けていた投資資金などはどうなるのか、ということになるでしょう。

ネット証券会社では国の法律に則り、顧客からの預かり資産と証券会社の運営のための資産とを別けて管理をする分別管理が義務付けられており、わたしたち投資家が預けた資金を、ネット証券会社が勝手に資産として運用したり使ったりということは起こりません。

こうしたことから、ネット証券会社が経営破綻などに陥った場合でも、顧客の資産は守られることになっており、また、万が一に経営破綻後にこうした分別管理の義務を行っていた等によって、顧客の資産を返還できないという事になったときには、日本投資者保護基金によって1000万円までの資金の返還が保証されることになっています。